耐震強度と耐震工事費用について

スタッフの健太郎です(#^.^#)

今日は耐震についてお話しします。

今年の1月1日に発生した能登半島地震では死因の9割近くが“建物崩壊”によるものでした。

つまり住宅が地震に耐えられず全壊・半壊したことが原因です。

地震に耐えられるかどうかの判断基準として建築基準法では“耐震基準”を設けています。

旧耐震、新耐震、新新耐震の3つに分かれます。

1981年（昭和56年）6月以前を旧耐震

それ以降から2000年までを新耐震

2000年以降を新新耐震の3つに分けています。

一番大きい分かれ目は旧耐震と新耐震です。

上記表をご覧になってください。

旧耐震では震度5までしか触れていないんです。つまり震度6.7については“分からないんです”

能登半島地震は震度7です。

＊震度6.7については数百年に一度発生すると言われていまず。

■2016年熊本地震の住宅被害状況（震度6強が2回　震度6弱が3回）

耐震基準による建物の被害状況が明確に差が出ています。

特に2000年基準の建物については「安全圏」と考えて間違いないでしょう。

これだけ差が出ます。

ならば地震大国に住む以上は安全な家に住むことが必須条件となることでしょう。

新築に引越せる方や建替えできる方は心配ありません。

心配なのは　新築購入や建て替えが出来ない方。

残された方法は耐震補強工事だと考えられます。

耐震補強工事にかかる費用をご覧ください。

築年数が古いほど費用はかかります。

しかし思っていたよりも安くないですか？

もちろん耐震補強工事以外にも、ついでにリフォームする方が多いので上記数字を上回る方が多いですが

目安にはなると思います。

助かる命があるなら、お金をかけて安全安心を手にしてみませんか？

命のことを考えたら、決して高い費用ではないと思います。

これから発生すると言われる「南海トラフ地震」に向けて耐震補強工事を一度ご検討してみてください。